日本マーケティング大賞は、企業・自治体・団体等が実施されたマーケティングプロジェクト活動を奨励し、マーケティングのプレステージを高めることを目的とした表彰制度です。

今回も皆様から数多くの推薦を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

 第12回日本マーケティング大賞

日本は少し改善するも、
行政や民間での女性リーダーシップに対しての偏見は根強い結果に

 

マーケティングのインサイトとコンサルティングを手掛ける世界トップ企業であるKantar(日本本社:東京都渋谷区、代表取締役会長:大竹秀彦、以下、カンター)は、世界約80カ国、350人の各国の女性政治家が一堂に会し、国際的な課題などについて意見交換するグローバルネットワークである「女性政治指導者(WPL)サミット」と共同で、リーダーシップに関する男女の平等性について世論調査を行い、カナダとフランスが最も平等性の高い国であることを、本日発表いたしました。

トップ50にランクインした日本ブランドの価値総額は2,230億ドルにのぼり、
トップブランドは依然、世界成長を遂げる可能性を秘めている

 

本日、WPPグループ(本社:イギリス・ロンドン、最高経営責任者:マーク・リード 以下、WPP )とそのグループ企業であるKantar(以下、カンター)が初めて発表した、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドZ トップ50最も価値のある日本ブランドランキング」( 英表記:『BrandZ™ Top50 Most Valuable Japanese Brands Ranking』 以下、ブランドZトップ50日本ブランドランキング)によると、1位を獲得したのはブランド価値総額289億ドルのトヨタでした。2位には通信プロバイダーのNTT(日本電信電話)(201億ドル)、3位にはホンダ(117億ドル)がランクインしました。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年8月号『沸き立つ新組織論』に記載された内容です。)


全米が学ぼうとする起業家、クリステン・ハディード氏に聞く

清掃サービス会社「スチューデント・メイド」の若き創業者、クリステン・ハディード氏(Ms. Kristen Hadeed)は、Inc.誌からユニークなリーダーシップで注目される世界のCEOトップ10の1人に選出され、アメリカで注目される経営者の 1人となっています。TEDトークは300万回以上再生され、スピーカーとしても引っ張りだこです。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年8月号『沸き立つ新組織論』に記載された内容です。)


企業文化ブームに火をつけたジェン・リム氏に聞く

世界的に、企業文化や社員の幸福度への注目が年々高まっています。こうした企業文化ブームの火付け役が、フォーチュン誌の働きたい会社トップ10に入るなど高く評価されている米国のネット通販企業ザッポスです。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年8月号『沸き立つ新組織論』に記載された内容です。)


エンゲージメントの定義
最近、日本においてもようやくエンゲージメントという概念が広く認知されるようになってきました。エンゲージメントの一般的な訳語としては、約束、合意、契約、婚約、雇用、接触(かみ合い)などがあります。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年8月号『沸き立つ新組織論』に記載された内容です。)


ティール組織とは、階層構造がなく、組織のメンバーがそれぞれ裁量権を持って行動し、互いにそれを理解し合いながら業務に取り組む集団を指す。


F.ラルー『ティール組織』(英治出版)はベストセラーとなり一気に認知が広まった。また、これらの広がりは日本社会に希望の灯をともし始めている反面、急速な広がりは表層的な理解や誤解を生み出しているのも事実。では、実際に企業がティール組織を導入するにはどうすれば良いのか。

事業内容
経営戦略・企業変革を実現するためのコンサルティングサービスの提供

会社情報
会 社 名 株式会社クニエ
設立 2009年7月
代 表 者 代表取締役社長 高木 真也
本社所在地 東京都千代田区大手町2-3-2 大手町プレイスイーストタワー11F
ホームページ https://www.qunie.com/

前編では、ANAとJALとでファンがかなり重複していてそれは特に若年層で顕著だと述べました。以下では、花王とライオンを採り上げます。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年8月号『沸き立つ新組織論』に記載された内容です。)


企業と地域の結婚
日本の地方がテレビなどで紹介されるとき、「かつての企業城下町」という表現が使われることがしばしばある。以前は人があふれ町は賑わっていたのに現状はどうだ、という悲哀が「かつて」という言葉に込められている。何も時代の波に乗れなくなり衰退を余儀なくされた企業ばかりではない。上場している企業なら、株主価値を高めるためという「大義名分」のため、コストの安い海外へ工場を移転してしまうケースも多々ある。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年8月号『沸き立つ新組織論』に記載された内容です。)


組織のあり方には、絶対的な正解などありはしません。しかし、ともすると哲学的なお話や組織の「ハコ」としての形体論などに終始して、実効性を伴わない施策ばかりということもしばしば。毎年のように組織をいじっていても、さして改善するわけでもなく、本質的な組織の課題はそのままになっていることがほとんどでしょう。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年11月号『見えていなかった大切な一面』に記載された内容です。)


シンプル故の学生の可能性
2009年に初めて大学で教鞭を執ってから、早いもので10年の歳月が経ちました。はじめの頃は勝手がわからず、自分の経験や知識を学生に「教える」ことが実務家教員としての私の役割だと思い込んでいました。私にとって幸いだったのは、初めて担当した講義が大教室での講義ではなく、ゼミ形式の講義であったことです。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年11月号『見えていなかった大切な一面』に記載された内容です。)


行き詰まりからの脱却を目指しデンマークへ
大学を卒業し、新人社員として都内の企業で働いていた2017年冬、私はデンマークへ行くことを決意した。デンマークは人口約575万人、面積は九州と同じくらいの大きさのとても小さな国だ。消費税25%といったように、国民の税負担が高い国であるが、その一方で教育費や医療費は無料であるため高福祉国家として知られている。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年11月号『見えていなかった大切な一面』に記載された内容です。)


昨年9月、NHKが放送した「知ってほしい“産後のうつ”~92人自殺の衝撃~」という番組で、専門家が「異常事態」と警鐘を鳴らしていました。

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