(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年11月号『アートで変える!』に記載された内容です。)

2015年に監修した、アンソニー・ダンとフィオナ・レイビー『スペキュラティヴ・デザイン注1』(原題は『Speculative Everything: Design, Fiction, and Social Dreaming』)は、英国ロイヤル・カレッジ・オブ・アート(RCA)のデザイン・インタラクション学科で教鞭を執った二人の著者による、10年に渡るデザイン教育の足跡と呼ぶべきものである。ダンとレイビーは、その後米国ニューヨークのパーソンズ美術大学に移り、現在はそこで「Designed Realities Studio(デザインされた現実)」[1]の共同ディレクターを務めている。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年11月号『アートで変える!』に記載された内容です。)


アートという異次元



夕日が水平線めがけてゆっくりと腰を落とし、やがて見えなくなってしまう頃に出会える光と闇の境目。それを日本人は逢魔が時と表現しました。ささやかな照明しかなかった昔の人にとっては、日没後の暗闇はとても警戒すべきものだったに違いありませんが、現代に生きる私にとって、この逢魔が時は「訪れる闇に目が慣れずに一層暗く見えるわずかな時間、現実の世界と異次元空間とが繋がり魔物に出会ってしまう」そんな空想を駆り立てられる洒落た言葉に感じてしまいます。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年12月号『アートで変える!』に記載された内容です。)


2種類のマーケター


 

マーケターには2種類のタイプがいる。1つは、データを鮮やかに駆使して生活者の求める最新のニーズを把握し、客観的データによって周りを説得し、PDCAサイクルを回しながら市場ニーズに対応していくタイプ。もう1つは、既存の概念に違和感を感じ、新しい価値観を持った商品やサービスを市場へと投げかけ、これまでにないライフスタイルを時間をかけて創造していくタイプ。

事業内容
・イベント事業
・コンテンツ事業
・コンサルティング事業

会社情報
会 社 名 FINE PROPS株式会社
設立 2015年12月
代 表 者 代表取締役会長 佐藤 愛
本社所在地 東京都港区赤坂9丁目1−7-214
ホームページ https://fine-props.com/

事業内容
・化粧品、美容機器、健康食品の開発
・卸売・通信販売事業
・直営エステティック事業、クリニック
・福祉/ヘルスサポート事業
・食品生産/フードビジネス事業(販売、レストラン)
・環境事業(太陽光事業等)
・ポータルサイト運営事業

会社情報
会 社 名 ドクターリセラ株式会社
設立 1996年6月
代 表 者 代表取締役 奥迫 哲也
本社所在地 大阪府大阪市東淀川区東中島1-7-17
ホームページ https://www.recella3d.com/

 

景気後退、パンデミック、オリンピックの遅れが成長の課題と機会を生み出す
~ 世界におけるブランド価値を測る調査

 

本日、WPP(本社:イギリス・ロンドン、最高経営責任者:Mark Read )とKantar(本社:イギリス・ロンドン、日本法人:合同会社カンター・ジャパン:東京都渋谷区)が発表した、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドZ 世界で最も価値のある日本ブランドランキングTop 50」( 英表記:『BrandZ™ Top 50 Most Valuable Japanese Brands Ranking』 以下、トップ50)によると、今年も首位を守ったのはブランド価値総額284億ドルのトヨタでした。通信プロバイダーのNTT *1(203億ドル)が昨年比1%増の2位を維持し、ソニー(120億ドル)が昨年比3%増で3位に浮上しました。

*1 :NTTはマスターブランドで、その内収益の過半数を占めるNTTドコモの評価を含みます。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年10月号『アートが変える!』に記載された内容です。)

濱田庄司は自らの人生を「京都で道を見つけ、英国で始まり、沖縄で学び、益子で育った」と、述懐しています。自らの人生の成長の道程を、4つの場(ステージ)に合わせ、道を見つけ、始まり、学び、育った、と端的な言葉でこれらを表しています。濱田の活躍のステージとなった4つの場との繋がりを、これから順を追って詳しく述べていきます。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年10月号『アートが変える!』に記載された内容です。)

突然、世界中に巻き起こった新型コロナウイルスは、我々の健康を脅かすだけでなく、これまで当たり前のように作り上げてきた社会構造、価値観、人間同士の関係さえ変えようとしている。この混乱した社会状況下の中で、日々モヤモヤした気持ちが続くのはなぜだろうか。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年10月号『アートが変える!』に記載された内容です。)

ビジネスにアート。「アート思考」というのが、最近流行っているらしい。私は今までいわゆる「ビジネス」の世界で働いた経験がないが、「アート」の世界なら渦中で研究し、文章を書き、あるいは創作し、踊ったりもしていたので、今回も何かヒントになるようなことが書けるかもしれない。

(こちらの記事は、日本マーケティング協会九州支部 情報・季刊誌 九州マーケティング・アイズ第94号に掲載されたものです。)

鹿児島県内之浦から日本初の衛星「おおすみ」が打ち上げられてから、ことし2020年は50年の節目を迎える。国主導で宇宙開発が進められ、いまや生活に欠かせない通信・放送衛星、気象衛星、そして国際宇宙ステーション物資補給船、探査機「はやぶさ」も、鹿児島、九州から宇宙に飛び立った。

事業内容
グループ会社の経営管理等

会社情報
会 社 名 スターティアホールディングス株式会社
設立 1996年2月
代 表 者 代表取締役社長 兼 グループ最高経営責任者 本郷 秀之
本社所在地 東京都新宿区西新宿2-3-1新宿モノリス19階
ホームページ https://www.startiaholdings.com/

 

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DXの虚と実 Do or Die?』に記載された内容です。)


90年代の教訓



30年近く前の話から始めたいと思います。1993年にMichael Hammer & James Champy著「Reengineering the Corporation」(邦訳:リエンジニアリング革命)が世界を震撼させ、情報技術(IT)を活用して事業を革新する機運が起こりました。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DXの虚と実 Do or Die?』に記載された内容です。)


CRISP SALAD WORKSのこと



私たちは東京を中心に、カスタムサラダ専門店「CRISP SALAD WORKS(クリスプサラダワークス)」を展開しています。今でこそ店舗も20店舗近くまで増え、都内ではそれなりに知っている人も増えてきましたが、2014年12月に麻布十番に1号店を開業した時に手元にあったのは、数百万円の自己資金と東京都の制度融資で借りた1000万円弱のみでした。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DX の虚と実:Do or Die』に記載された内容です。)

 

Knowledge@Whartonに掲載の“ Why Digital Transformations Fail: The Surprising Disciplines of How to Take Off and Stay Ahead ”の著者Tony Saldanha 氏へのインタビューの全訳

 

マッキンゼーの調査によると、全産業のデジタルへの変換(=デジタルトランスフォーメーション(DX))は1.7兆ドル規模の大きな市場だが、今なお実に70%にものぼる試みが失敗に終わっているという。Tony Saldanha氏は、明確な目標の設定とそれを達成するための統制が取れたプロセスが欠けていることが、この失敗率の高さの主な原因になっているとみている。

混乱させるような難しい業界用語も問題だという。Tony Saldanha氏はP&G(Proctor&Gamble)のグローバルビジネスサービス事業部長を経て、現在は企業のデジタルシフト戦略を支援するコンサルティングファームTransformantの代表取締役を務める。

今回は、彼の新著であるWhy Digital Transformations Fail: The Surprising Disciplines of How to Take Off and Stay Ahead(なぜデジタルトランスフォーメーションは失敗するのか ~変革を軌道に乗せ、優位性を保つための意外な方法とは~)にも記されている、DXの問題点とその解決法についてお聞きした。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DXの虚と実 Do or Die?』に記載された内容です。)

デジタル先端企業のCTO経験者の知見を集積して広く社会に還元することを目的とし、DX基準の提唱・普及などの活動を行う一般社団法人日本CTO協会の代表理事を務める、株式会社レクター 代表取締役 松岡剛志氏にお話をうかがいました。

全国の20~39歳男女を対象に、新型コロナウイルス流行下における生活の変化と今後の意識について調査を行い、独自の生活価値観クラスター「ポテンシャル・ニーズ・クラスター」(図1、2)により、新型コロナ禍での価値観の違いによる意識や行動の差異を分析しました。

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