「SDGs」は、2023年現在、国内調査では80%以上の認知度があり、国連加盟国193カ国の中において、認知度が一番高いと言っても過言ではない。その、「SDGs」を、市民社会の立場から「誰一人取り残さないSDGsの達成」をミッションに掲げ活動しているのが、SDGs市民社会ネットワーク(以下、SDGsジャパン)である。
今回の特集のテーマに寄せるならば、SDGs達成に連携は不可欠だが、その連携先として草の根的活動を行う静脈側の市民社会組織が重要だと筆者は考えており、令和時代、SDGs時代における市民社会組織との連携をSDGs達成という文脈から、二つの視点で紹介したい。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年3月号『変わる売り方 ~アパレルの未来~』に記載された内容です。)
2020年8月期決算において、EC売上高が500億円を突破し、EC売上高全体における自社EC比率も77%(前年比37%増)と苦境にあえぐアパレル業界において自社EC中心の戦略が功を奏し大きな成長を成し遂げているベイクルーズ。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年2月号『多様なASEANか、閉じたASEANか』に記載された内容です。)
パンデミックが収まる気配が見えない中、我々の適応能力が本格的に試される年となった。ビジネスとしてはまさに適者生存の様相が高まっている。Pokkaはシンガポールが海外飲料ビジネスのヘッドクォーターで、ここからマレーシアにある複数の子会社、インドネシアにあるライセンス生産拠点のマネジメント、および日本を除く世界各国への輸出を行っている。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DX の虚と実:Do or Die』に記載された内容です。)
Knowledge@Whartonに掲載の“ Why Digital Transformations Fail: The Surprising Disciplines of How to Take Off and Stay Ahead ”の著者Tony Saldanha 氏へのインタビューの全訳
マッキンゼーの調査によると、全産業のデジタルへの変換(=デジタルトランスフォーメーション(DX))は1.7兆ドル規模の大きな市場だが、今なお実に70%にものぼる試みが失敗に終わっているという。Tony Saldanha氏は、明確な目標の設定とそれを達成するための統制が取れたプロセスが欠けていることが、この失敗率の高さの主な原因になっているとみている。
混乱させるような難しい業界用語も問題だという。Tony Saldanha氏はP&G(Proctor&Gamble)のグローバルビジネスサービス事業部長を経て、現在は企業のデジタルシフト戦略を支援するコンサルティングファームTransformantの代表取締役を務める。
今回は、彼の新著であるWhy Digital Transformations Fail: The Surprising Disciplines of How to Take Off and Stay Ahead(なぜデジタルトランスフォーメーションは失敗するのか ~変革を軌道に乗せ、優位性を保つための意外な方法とは~)にも記されている、DXの問題点とその解決法についてお聞きした。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DXの虚と実 Do or Die?』に記載された内容です。)
デジタル先端企業のCTO経験者の知見を集積して広く社会に還元することを目的とし、DX基準の提唱・普及などの活動を行う一般社団法人日本CTO協会の代表理事を務める、株式会社レクター 代表取締役 松岡剛志氏にお話をうかがいました。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年9月号『支える 裏方に徹するプロフェッショナル』に記載された内容です。)
流通革命の時代と流通経済研究所設立
日本の流通業は、現在大きな変革期を迎えている。これまでにも流通業には様々な変革が起きているが、最も大きな変革期は流通革命と呼ばれた1960年代のものだろう。この時は、業種別流通から業態型流通への移行期で、スーパーマーケットというセルフサービスの業態店の登場により、それまでの中小専業店中心であった流通構造が変わった。それに伴い、メーカーの流通チャネルや取引制度が変わり、卸売業は集約化・総合化が進んできた。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年1月号『スポーツ2019 2020』に記載された内容です。)
日本的なマネジメントの一時代の終わりを感じる事柄が続いています。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2018年8月号『交通革命、その先:変わる生活、生まれるビジネス』に記載された内容です。)
自動運転車が大きな注目を集めています。