(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DXの虚と実 Do or Die？』に記載された内容です。)
90年代の教訓
30年近く前の話から始めたいと思います。1993年にMichael Hammer & James Champy著「Reengineering the Corporation」（邦訳：リエンジニアリング革命）が世界を震撼させ、情報技術（IT）を活用して事業を革新する機運が起こりました。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DXの虚と実 Do or Die？』に記載された内容です。)
CRISP SALAD WORKSのこと
私たちは東京を中心に、カスタムサラダ専門店「CRISP SALAD WORKS（クリスプサラダワークス）」を展開しています。今でこそ店舗も20店舗近くまで増え、都内ではそれなりに知っている人も増えてきましたが、2014年12月に麻布十番に1号店を開業した時に手元にあったのは、数百万円の自己資金と東京都の制度融資で借りた1000万円弱のみでした。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DX の虚と実：Do or Die』に記載された内容です。)
Knowledge@Whartonに掲載の“ Why Digital Transformations Fail: The Surprising Disciplines of How to Take Off and Stay Ahead ”の著者Tony Saldanha 氏へのインタビューの全訳
マッキンゼーの調査によると、全産業のデジタルへの変換（＝デジタルトランスフォーメーション(DX)）は1.7兆ドル規模の大きな市場だが、今なお実に70%にものぼる試みが失敗に終わっているという。Tony Saldanha氏は、明確な目標の設定とそれを達成するための統制が取れたプロセスが欠けていることが、この失敗率の高さの主な原因になっているとみている。
混乱させるような難しい業界用語も問題だという。Tony Saldanha氏はP&G（Proctor&Gamble）のグローバルビジネスサービス事業部長を経て、現在は企業のデジタルシフト戦略を支援するコンサルティングファームTransformantの代表取締役を務める。
今回は、彼の新著であるWhy Digital Transformations Fail: The Surprising Disciplines of How to Take Off and Stay Ahead（なぜデジタルトランスフォーメーションは失敗するのか ～変革を軌道に乗せ、優位性を保つための意外な方法とは～）にも記されている、DXの問題点とその解決法についてお聞きした。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DXの虚と実 Do or Die？』に記載された内容です。)
デジタル先端企業のCTO経験者の知見を集積して広く社会に還元することを目的とし、DX基準の提唱・普及などの活動を行う一般社団法人日本CTO協会の代表理事を務める、株式会社レクター 代表取締役 松岡剛志氏にお話をうかがいました。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DXの虚と実 Do or Die？』に記載された内容です。)
古い業界や老舗企業を含むデジタルトランスフォーメーション（以降DX）に、長きにわたり先駆的に取り組み、いまは江端浩人事務所 代表・エバーパークLLC 代表として企業のDXを支援し、デジタル・アクティビストとしてDXの教育・啓蒙に取り組む江端浩人氏に、お話をうかがいました。
江端氏は、世界で初めてインターネット経由でデジタルカメラの写真データをオンラインプリントできるサービスを展開したDigipri（デジプリ）を1996年に起業、2007年に公開の「コカ・コーラパーク」はユーザー数1300万人に至りオウンドメディアのパイオニアとして注目されました。現在は、株式会社スポーツニッポン新聞社のCDO（チーフデジタルオフィサー）兼特任執行役員やiU情報経営イノベーション専門職大学の教授としてもDXの実践や人材育成に携わっています。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX ： 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)
ネット世代、その中でも SNS 世代の中にいる私たちは、LINE、Instagram、 Twitter、facebookなど様々な SNS を自分も周りの人も使っているのが当たり前である。その中でもInstagramは、ここ3年ほど、つまり私たちが大学に入学した頃から急速に浸透しだしたという感覚がある。国内の利用者数を見てみると2016年4月時点で1000万人であったが、2019年3月時点では3倍以上の3300万人を記録している。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX ： 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)
スマートフォンの普及によりここ5年くらいの間にTwitterやInstagramなどのSNSが生活者、特に20代、30代の女性にとって空気のような普通の存在になってきました。商品やサービスの情報の入手先もTVや新聞ではなくSNS上の「声」に頼る人が増えているようです。リアルな生活圏と並行してSNS上にもう一つの生活圏が出現したと言ってもいいでしょう。いま日本企業が遅れていると騒がれているDX(デジタルトランスフォーメーション)はとっくに生活者たちの間で進行してきています。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX ： 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)
今やツイッターやインスタグラムなどのSNSは情報収集・発信、知人との交流など日常の生活になくてはならない存在です。企業はSNSにどう入り共存していけばいいのでしょうか。お客様から商品の使い方を提案され、愛される商品を生み出しお客様と好循環な株式会社ワークマンの営業企画部 丸田純平氏にSNSの取り組みについてお話を伺った。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX ： 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)
意外に思われるかもしれませんが、日本の展覧会の観客動員数は、世界トップレベルです。森美術館は日本の美術館の中で最大規模のフォロワー数を獲得しています。あえてインスタ映えを狙わずにお客様の共感を得ている、森美術館SNS管理者 洞田貫晋一朗氏に、お話を伺った。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX ： 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)
読者の方はいま、どこでこの冊子を読んでいらっしゃるだろうか。会社のデスクで少し空いた時間に情報収集する。ついこの間までは、そんな方が多かったかも知れない。しかし新型コロナの流行で、私たちのワークスタイルは大きく変わった。オフィスに行くこと自体が、当り前のことではなくなってしまった。
