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素材、つまり、あるがままの状態を活かすということ
この原稿はリオ・デ・ジャネイロから東京への乗り継ぎ地であるドバイの空港で執筆されている。2016年の夏は海外出張が重なり、日本にいる時間がほとんどなかった。
企業による「アート・マーケティング」の可能性とベネフィットを考える
アートは人類が発祥して以来、社会に対し多大な影響や役割を果たしてきた。
経営はアート
今回は、縁あって『経営はアート』というテーマで記させて戴く事になりました。その縁の切欠は、総務省(その前は行政管理庁)から発行されている『行政と情報システム』に連載していた『システム化のコツ』で記した『経営はアート、管理はサイエンス』(2009年6月号第174話)であったと聞いています。
ゲーム産業革命 これからのゲーム業界はどこへ向かうのか?
原始を辿れば、人々が生きるために狩猟を行うことは広義に考えればある種のゲームだ。つまり、狩猟法やエサを工夫することで、獲物を増やすというゲーム攻略と考えても良いだろう。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年2月号『やってみた』に記載された内容です。)
コロナ禍におけるチャレンジ
新型コロナウイルス感染症拡大から3年目に入り、2022年の幕が開いた。これまでの2年間で、多くの会社が事業の見直しを図ったり、新しい事業に挑戦を行ったりしてきたのではないかと思う。価値観の変化が急速なこの時代、チャレンジなしにこれからの時代は生き抜けない。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年1月号『わたし的マーケティング論』に記載された内容です。)
マーケティングは「地球(人)温暖化」を進めること
マーケティングは「地球温暖化」を進めること、とタイトルの中ほどにある「(人)」を取ると、この時代に何をバカな、と袋叩きにあいそうですね。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年1月号『わたし的マーケティング論』に記載された内容です。)
衆議院選挙が行われた。結果はご存じの通りだが、久しぶりに「政策新人類」という言葉を見つけた。そこから連想し、我々世代は「新人類世代」と呼ばれていたことを想い出した、懐かしい。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年6月号『アジアのプラットフォーマーたち』に記載された内容です。)
B2Bプラットフォーマーの台頭
多くのプラットフォーマーがB2Cを対象にする中、アセアンではこの地に特有のGeneral Trade(パパママショップ)のためのB2Bプラットフォーマーが次々と誕生している。家族経営の細々とした小規模店舗でデジタル化が遅れるパパママショップに、ワンストップで卸機能を提供し、かつデータを活用したサービスを提供するサービスである。
連載にあたって
マーケティングの重要な要素の一つは、その企業の思いを顧客に「伝える」ことである。日本のマーケティングでは、欧米を下敷にしているせいか、横文字(あるいはカタカナ)が多用されがちだ。日本には、「伝える」ことに対して、漢字というとても便利な表意文字がある。「伝える」を、あらためて考えてみると、漢字の奥深さに気づかされる。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年1月号『わたし的マーケティング論』に記載された内容です。)
「相手の気持ちや、思いを想像し、笑顔や感動、驚きを創造すること」。それが、わたし的マーケティング論です。
大学、大学院の講義や、企業の研修でよく例えとしてお話することが、マンガ『ドラえもん』の、ドラえもんと、のび太君の話です。ドラえもんのストーリーは、誰もが知っており、学生からシニア層まで共通の話題として提供できるので、マーケティングに限らず、経営学全般の講義、講演等で大変重宝しています。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年2月号『多様なASEANか、閉じたASEANか』に記載された内容です。)
1.海外駐在員として
私の海外駐在は2018年2月、タイのバンコクが始まりだった。25年以上日本の営業畑で勤務してきたが、シンガポール現法のタイオフィスの責任者として初の海外駐在員となり、日本とは違う文化やビジネススタイルに日々奔走した。当初一番の壁は言葉であったが、未熟な英語を駆使しながらでも、コミュニケーションを全力で試みローカルスタッフと代理店との関係構築をつくることを目標とし、出来る限り自分から心を開き信頼し活動してきた。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年1月号『新型でいこう』に記載された内容です。)
2020年は、世界中が新型にやられてしまった感のある1年だったが、そのことがこれまで顕在化していなかったことを浮き彫りにした側面も否定できまい。もろもろの議論はあるもののハンコを連ねることによって成り立っていた役所の稟議改革が菅新政権の目玉政策のひとつになったり、ネット会議が飛躍的に増えたことによっての業務見直しやリモートワークの可能性への議論も盛んだ。