(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX : 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)

スマートフォンの普及によりここ5年くらいの間にTwitterやInstagramなどのSNSが生活者、特に20代、30代の女性にとって空気のような普通の存在になってきました。商品やサービスの情報の入手先もTVや新聞ではなくSNS上の「声」に頼る人が増えているようです。リアルな生活圏と並行してSNS上にもう一つの生活圏が出現したと言ってもいいでしょう。いま日本企業が遅れていると騒がれているDX(デジタルトランスフォーメーション)はとっくに生活者たちの間で進行してきています。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX : 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)

今やツイッターやインスタグラムなどのSNSは情報収集・発信、知人との交流など日常の生活になくてはならない存在です。企業はSNSにどう入り共存していけばいいのでしょうか。お客様から商品の使い方を提案され、愛される商品を生み出しお客様と好循環な株式会社ワークマンの営業企画部 丸田純平氏にSNSの取り組みについてお話を伺った。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年7月号『根力と軸行力』に記載された内容です。)

「記者」って言いたくない!

ある講演会で、小説家・塩野七生氏の言葉「インフラストラクチャーくらい、それを成した民族の資質を表すものはない」を紹介された時、とても感動したことを覚えている。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DXの虚と実 Do or Die?』に記載された内容です。)

古い業界や老舗企業を含むデジタルトランスフォーメーション(以降DX)に、長きにわたり先駆的に取り組み、いまは江端浩人事務所 代表・エバーパークLLC 代表として企業のDXを支援し、デジタル・アクティビストとしてDXの教育・啓蒙に取り組む江端浩人氏に、お話をうかがいました。

江端氏は、世界で初めてインターネット経由でデジタルカメラの写真データをオンラインプリントできるサービスを展開したDigipri(デジプリ)を1996年に起業、2007年に公開の「コカ・コーラパーク」はユーザー数1300万人に至りオウンドメディアのパイオニアとして注目されました。現在は、株式会社スポーツニッポン新聞社のCDO(チーフデジタルオフィサー)兼特任執行役員やiU情報経営イノベーション専門職大学の教授としてもDXの実践や人材育成に携わっています。

 

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX : 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)

Twitter社で働き始めて、早いもので6年が経ちます。利用者として登録したのが2009年3月らしいので、社員として利用している期間の方が長くなろうとしています。入社以前は、広告代理店でストラジックプランニング業務に携わっていたので、「マーケターにとってTwitterはどのような存在か」というテーマに、まさにこの6年間ずっと向き合い、心血を注いてきました。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年7月号『根力と軸行力』に記載された内容です。)

専修大学での担当科目の一つに「技術経営戦略入門」がある。経営学部の講義であることから、細かい技術を追いかけるのではなく、技術動向を俯瞰的に理解したうえで、新しい技術の社会実装、普及させる為の戦略を考える講義設計となっている。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年9月号『DXの虚と実 Do or Die?』に記載された内容です。)


90年代の教訓



30年近く前の話から始めたいと思います。1993年にMichael Hammer & James Champy著「Reengineering the Corporation」(邦訳:リエンジニアリング革命)が世界を震撼させ、情報技術(IT)を活用して事業を革新する機運が起こりました。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX : 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)

ネット世代、その中でも SNS 世代の中にいる私たちは、LINE、Instagram、 Twitter、facebookなど様々な SNS を自分も周りの人も使っているのが当たり前である。その中でもInstagramは、ここ3年ほど、つまり私たちが大学に入学した頃から急速に浸透しだしたという感覚がある。国内の利用者数を見てみると2016年4月時点で1000万人であったが、2019年3月時点では3倍以上の3300万人を記録している。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX : 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)

企業が企画した製品やサービスの価値を企業の意図通りに伝え、届けることがマーケティングの目的だった。教科書的なマーケティングでは、ターゲットとする顧客像を決め、自社製品を競合製品と差別化し、競争上最も理想的な位置づけを実現するために4Psを設定することになっている。その結果、企業の意図通りのポジショニングが実現し消費者が反応してくれればマーケティングは成功であるとされた。

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