ケーススタディ (19)
世界では約75億人のうち、約8億人が飢餓や栄養失調の問題で苦しむ。一方で、20億人近くが肥満など食に起因する生活習慣病をかかえている。TABLE FOR TWOは、世界規模で起きている食の不均衡を解消し、開発途上国と先進国の双方の人々の健康を同時に改善することをミッションとして掲げ、2007年に日本で創業したNPOである。“TABLE FOR TWO”を直訳すると「二人のための食卓」。先進国と開発途上国の子どもたちが食事を分かち合うというコンセプトが含まれている。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年10・11月号合併号『時間FACTFULNESS』に記載された内容です。)
過日、株式会社コレクシアと株式会社東急エージェンシー(以下、TAG) 共催で実施されたウェビナーについて紹介する。コレクシアは消費者行動の専門家として、顧客理解を起点とした分析を得意としており、TAG は消費者行動論も取り入れたコミュニケーション開発を得意としている。今回のウェビナーでは両社の強みを生かし、株式会社東急文化村（以下、Bunkamura）の事例を元にCX設計のツボが紹介された。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年9月号『子どもドリブン：未来に挑む企業の芽』に記載された内容です。)
本稿は、株式会社メルカリPeople Experience Manager望月達矢氏へのインタビューをもとに、株式会社メルカリ取締役President（会長）小泉文明氏の発言を加味して、作成しました。
いまや社会インフラともいえるほど広く老若男女に利用される（月間利用者数2千万人に迫る）フリマアプリを提供している株式会社メルカリは、2018年6月の上場から3年余りの若い企業ですが、その社員向けプログラムはすでに日本の上場企業の先端を走っています。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年7月号『制約上等！』に記載された内容です。)
制約が新たな未来を創り出す
今回の新型コロナウイルス感染症は、1918年のスペイン風邪以来の感染症拡大といわれている。戦時体制下ならいざしらず、少なくとも戦後の日本で、人の移動がこれほど大規模に制限されたことはなかった。
また今回のコロナ禍において、ほとんどの人が強制的に働き方を変えざるを得なくなった。働く場、働き方に関する考え方が今までとまったく変わったのである。こうした制約された環境が、人々の価値観や行動に大きな影響を与えていることは間違いないであろう。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年6月号『アルコール・ダイバーシティ 』に記載された内容です。)
「若者のアルコール離れ」が言われて久しい。けれども、言うまでもなくお酒好きの若者もたくさんいるし、あるいは飲まないけれどお酒は嫌いではないという人もいる。今回は25歳から30歳の男女4人をオンラインで繋ぎ、お酒に関する座談会を開催した。
出席者（仮名）
二郎（飲む・30歳・広告）、礼子（飲む・25歳・不動産）
麻里（飲まない・27歳・IT）、拓也（飲まない・25歳・IT）
＊お酒を飲む二郎と礼子は名前を青字に、飲まない麻里と拓也は赤字にしている。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年3月号『変わる売り方 ～アパレルの未来～』に記載された内容です。)
新型コロナの影響で世界のデジタル化が加速する中、中国の躍進は特に目覚ましい。約14億人が暮らし、日本の26倍の面積を誇る中国EC市場の可能性は無限大だ。中国に向けた日本の情報提供、ビジネス展開のコンサルティングを手がけ、中国の主要メディアとの広いネットワークを持つ株式会社ミニマル代表・高村学さんに中国EC市場の最新動向を聞いた。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年1月号『新型でいこう』に記載された内容であり、「Web担当者フォーラム」に筆者が寄稿した記事を加筆・編集したものです。)
コロナ禍に見舞われた1年を経て、顧客や消費者に様々な変化が起こったと言えます。今後のマーケティングを正しく実行するためには、変化した顧客を正しく捉える必要があります。今回は筆者が100以上の商材、5000人以上の顧客体験分析から構築した「アクセプターモデル」で、変化した顧客が「どうブランド・商品・サービスを受け入れたのか」を読み取る方法について解説します。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年11月号『アートで変える！』に記載された内容です。)
コロナ禍に見舞われた1年が終わろうとしている現在、国内メーカー各社ではようやく1年～3年先を見据えたブランド戦略の見直しに取り掛かれるようになったと言えるでしょう。しかし、これだけ大きく消費者が変化した今、従来通りの戦略の“決め方”で十分でしょうか。より顧客を中心に据えたブランド戦略や顧客体験の設計を行うために、「ナラティブ」からの戦略策定方法について解説します。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年8月号『沸き立つ新組織論』に記載された内容です。)
企業と地域の結婚
日本の地方がテレビなどで紹介されるとき、「かつての企業城下町」という表現が使われることがしばしばある。以前は人があふれ町は賑わっていたのに現状はどうだ、という悲哀が「かつて」という言葉に込められている。何も時代の波に乗れなくなり衰退を余儀なくされた企業ばかりではない。上場している企業なら、株主価値を高めるためという「大義名分」のため、コストの安い海外へ工場を移転してしまうケースも多々ある。
