(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年10月号『インビジブル・マチュリエンヌ』に記載された内容です。)


「推し」とは何か
2019年7月期、NHK で「だから私は推しました(全 8 回)」というドラマが放送された。「推し」という言葉は、ついに全国区となりつつある。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年10月号『インビジブル・マチュリエンヌ』に記載された内容です。)


「定年退職」のおなじみの光景がなくなりつつある。長年働いてきた職場で、同僚からの花束と拍手の中で、照れと淋しさで職場を後にする、というような風景だ。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年10月号『インビジブル・マチュリエンヌ』に記載された内容です。)


年寄り扱いされて喜ぶ人はいない
シニア層に注目した取り組みは随分前から行われているが、依然としてシニア・マーケティングの課題をよく耳にする。どうアプローチすれば良いのかわからない、実態が見えにくい、どのような調査手法が有効なのか。

バブル景気崩壊後の25年間(1992年~2017年)で、勤労者世帯の黒字率(=1-消費支出÷可処分所得)は25.5%から27.9%に2.4%上昇している(家計調査結果(総務省統計局)、以下同様)。

全国在住の18~79歳を対象に「金融商品・サービス」に関する調査を実施しました。少子高齢化に伴い社会保障の前提は崩れ、将来を生きるためのお金の管理・運用の重要性が増しています。しかし、日本は欧米に比べて投資・運用が活発ではありません。

事業内容
・デジタルマーケティング施策の導入・運用支援
・マーケティングオートメーション(MA)運用支援
・コミュニケーションツールの企画制作
(カタログ・会社案内・大学案内・WEB サイト・映像メディア等)
・ブランディング、プロモーション支援
・PIM /データベース・システムの設計開発
・店舗・展示会の企画・デザイン
・撮影・CG 制作

会社情報
会 社 名 株式会社大伸社ディライト
設立 2014年12月
代 表 者 代表取締役社長 池田 孝二
本社所在地 大阪府大阪市中央区難波5-1-60 なんばスカイオ17F
ホームページ https://d-delight.jp/
最も積極的にインクルージョンを取り入れている国はカナダ
日本は14か国中11位

 

マーケティングのインサイトとコンサルティングで世界をリードするカンターは、世界各国の就労環境調査を行い、被雇用者から得た回答のみに基づいた、企業のインクルージョン(包括性)とダイバーシティ(多様性)を表す世界発の指標、「カンター・インクルージョン・インデックス (Kantar Inclusion Index) 」を発表いたしました。

今回は、公益社団法人 日本マーケティング協会主催のマーケティング検定(内閣府認定試験)を新入社員教育に導入している株式会社博報堂(以下、博報堂)で人材開発を担当する引地陸さん、村尾洋介さんにお話を伺いました。

事業内容
プラットホーム事業を主軸においた企業であるとおいところから、様々な業界にアプローチ出来るところが強みになります。
物流企業同士のマッチングプラットホーム(JOBS UP)をはじめ、JOBS UP THAILAND(タイ初のクラウドソーシング:3言語対応型サイト)、企業再生コンサルティングファーム、ECコンサルティングファーム、Company Trade By TRADIST(M&Aマッチングサイト)を運営開始している企業です。「

会社情報
会 社 名 トレーディスト株式会社
設立 2017年3月7日
代 表 者 代表取締役社長 浜野 裕樹
本社所在地 東京都文京区小石川5-11-7-401 アズワン小石川レジデンス
ホームページ http://tradist.jp/

世間では何となく「ANAのファンはクルマだとBMWが好き」、「スターバックスのファンはニトリよりIKEAが好き」、「P&Gのファンは楽天よりAmazonが好き」といったことが何の根拠もなく語られることがあります。

われわれのデータはこれを事実ベースで確認することができます。どれももっともらしいですが、結果を先取りして申し上げると正しいのは2番目だけでした。ANAファンは特に好きなクルマのブランドはなし、P&GファンはAmazon、楽天ともに取り立ててファンではありませんでした。特にANAは61個の親近なブランド(「親近」は以下で説明します)が確認されましたがその中にクルマのブランドは一つも入っていませんでした。

このシリーズでは、先にご紹介した「ブランド生態調査」の定性的情報がブランド育成を目指す人々にいかに新しい視座を提供しているかを何回かに分けてご紹介します。

 

「特定の土壌にはそれに合った植物が育つのと同じように、ブランドと生活者との間にも相性の良し悪しがあるはずです」というのがブランド生態調査の基本理念で、それを明らかにすべく、生活者のナマの声をできるかぎり恣意性のないかたちで大規模に収集しようというのが今回の調査の狙うところです。回答者は食、住まいなど合計11の領域の中からバランスをとって選ばれた7つの領域で自分の好きな商品や企業の名前とそれが好きな理由を最大3つまで挙げるよう求められます。

各領域に含まれるものの説明以外何のヒントもないので、そこで名前が挙がるということはその人の脳に相当深い記憶の痕跡があることになります。それらは回答者の脳の奥底から湧き上がってくる名前なので、それを「好きな理由」と一緒に並べて横並びに見るとその人の日ごろの生活スタイルだけでなく、多くの場合その奥の生活信条にまで遡って推測することができます。

今回は、公益社団法人 日本マーケティング協会主催のマーケティング検定(内閣府認定試験)を新入社員教育に導入している株式会社インテージ(以下、インテージ)で人事を担当する片岡紫織さんにお話を伺いました。

放送作家として数々の名番組を手がけてきた小山薫堂氏。現在は有名ホテルの顧問や企業・地方のプロジェクトアドバイザーなど、フィールドを広げて活躍している。求められるのはユニークで斬新なアイデア。その尽きることのないアイデアで、ユニークかつ人に喜ばれるための「賞」のあり方にのついてヒントをいただいた。

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