Strategy (144)
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年1月号『わたし的マーケティング論』に記載された内容です。)
年が明けて22年が始動しました。この2年間はコロナ禍の関係で様々な制約与件の中での暮らしを強いられる時があったと同時に、企業や組織体にとっては「あり方」そのもの、個人にとっては生活様式や価値観を根底から覆す時であったように思います。テレビやパソコンのスイッチをオンにすればコロナの恐怖を伝える報道、政治の世界では相も変わらず「お金」や「権力闘争」、また環境問題ではエゴ剥き出しの議論と精神衛生上プラスとなるような情報は数少ない感がありました。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年1月号『わたし的マーケティング論』に記載された内容です。)
「わたし的マーケティング論」なので、文字通り「わたし」の話から始めたい。実は今に始まったことではないのだが、わたしは自分の職業を問われた際にいまだにわかりやすくひと言で答えられない。決定打の表現がないのだ。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年12月号『中国のお一人様経済圏』に記載された内容です。)
企業人として上海や北京に駐在した際に、とても魅力的な“お一人様”たち（男性、女性）と出会った。容姿端麗、社交性もあり学歴・社会的ステータスも伴った彼ら・彼女らが何故結婚しないのだろうと、不思議で仕方が無かった。そんな筆者自身の疑問を解き明かすために、本稿執筆を機会に、12名の“お一人様”に率直な質問をぶつけてみた（※ 対象者および調査方法を本稿末尾に記す）。
［質問項目］
（Q1）何故、独身経済が広がっていると思いますか？あなた自身と友人の状況に基づき率直に教えてください。
（Q2）何にお金を使いたいですか？どんなサービスがあれば嬉しいですか？
（Q3） 独身でいることの困りごとや不安はありますか？どのように解消をしていますか？
（Q4）独身者向けにサービスを行う企業へのアドバイスをお願いします。
※調査対象者と方法については、本記事文末参照。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年12月号『中国のお一人様経済圏』に記載された内容です。)
全世界的に今、話題となっているZ世代は大きく中国の消費をも変えようとしている。しかし、その消費行動の基本となるものはその育ってきた環境に大きく左右される。日本や欧米と違うところは、Z世代のほとんどが一人っ子であるということだ。そしてその両親は多くが一人っ子ではなく、兄弟のいる世代なのだ。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年7月号『制約上等！』に記載された内容です。)
1. 実は山の国・高知
高知県と言えば、広大な太平洋に面し、室戸岬や足摺岬、さらに、鰹やマグロが有名で海のイメージが強いが、実は日本一の森林率84％の山の国。かつては林業が盛んで、江戸時代（土佐藩）から大径木のヒノキや杉、さらに、木炭、薪を関西中心に大量に移出（大阪市西長堀の地名・白髪橋は、高知県本山町の白髪山で産出したヒノキで作られたことに由来）し、高知県を支える産業として隆盛を誇っていました。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年5月号『土地の地力 魅力度ランキングかい？ 実はすごいぞ群馬県 』に記載された内容です。)
前橋市（未来政策課）は地域デザインを推進しています。未来政策課（2020年度までは未来の芽創造課）は、「街や人が笑顔に幸せになることを目的に、本市の暮らしやすさや多様性、寛容性を土台としながら、人と人とのつながりや心の豊かさを大事にする価値観で、新たな価値の創造に取り組む人やコトを支える」ことをミッションとして、未来型政策、民間共創、シティプロモーション、ふるさと納税、移住政策等により、今までの地域の再構築、言わば「地域×デザイン」を展開しており、その積み重ねが今回の「前橋市スーパーシティ構想」だと考えています。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年3月号『変わる売り方 ～アパレルの未来～』に記載された内容です。)
ZARAを擁するスペインのインディテックス（INDITEX）社は、売上高が3兆円を大きく超える世界ナンバーワンの衣料品専門店だ。「柔軟性」「デジタル統合」「持続可能性（サステナビリティ）」を軸に事業を展開。とくに、「OMO(オンラインとオフラインの完全な統合)」のビジネスモデルを追求し、リアル店舗とECとを一体化して運営し、利便性の提供と、店舗・ECの相乗効果による売上の最大化、在庫の効率化を図っているのが特徴だ。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年3月号『変わる売り方 ～アパレルの未来～』に記載された内容です。)
2020年8月期決算において、EC売上高が500億円を突破し、EC売上高全体における自社EC比率も77％（前年比37％増）と苦境にあえぐアパレル業界において自社EC中心の戦略が功を奏し大きな成長を成し遂げているベイクルーズ。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年2月号『多様なASEANか、閉じたASEANか』に記載された内容です。)
パンデミックが収まる気配が見えない中、我々の適応能力が本格的に試される年となった。ビジネスとしてはまさに適者生存の様相が高まっている。Pokkaはシンガポールが海外飲料ビジネスのヘッドクォーターで、ここからマレーシアにある複数の子会社、インドネシアにあるライセンス生産拠点のマネジメント、および日本を除く世界各国への輸出を行っている。
