景気後退、パンデミック、オリンピックの遅れが成長の課題と機会を生み出す
~ 世界におけるブランド価値を測る調査

 

本日、WPP(本社:イギリス・ロンドン、最高経営責任者:Mark Read )とKantar(本社:イギリス・ロンドン、日本法人:合同会社カンター・ジャパン:東京都渋谷区)が発表した、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドZ 世界で最も価値のある日本ブランドランキングTop 50」( 英表記:『BrandZ™ Top 50 Most Valuable Japanese Brands Ranking』 以下、トップ50)によると、今年も首位を守ったのはブランド価値総額284億ドルのトヨタでした。通信プロバイダーのNTT *1(203億ドル)が昨年比1%増の2位を維持し、ソニー(120億ドル)が昨年比3%増で3位に浮上しました。

*1 :NTTはマスターブランドで、その内収益の過半数を占めるNTTドコモの評価を含みます。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX : 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)

スマートフォンの普及によりここ5年くらいの間にTwitterやInstagramなどのSNSが生活者、特に20代、30代の女性にとって空気のような普通の存在になってきました。商品やサービスの情報の入手先もTVや新聞ではなくSNS上の「声」に頼る人が増えているようです。リアルな生活圏と並行してSNS上にもう一つの生活圏が出現したと言ってもいいでしょう。いま日本企業が遅れていると騒がれているDX(デジタルトランスフォーメーション)はとっくに生活者たちの間で進行してきています。

WPP / Kantar、世界におけるブランド価値を測る調査 「ブランド Z」のグローバルブランドランキング 100 位を公開。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年5月号『素晴らしい普通』に記載された内容です。)


ブランドとしての素晴らしさについては既に語り尽くされている「無印良品」。いや、ブランドとしてだけではなく、良品計画の経営戦略や事業内容についても、もはや語る余地はない。従って、本稿は無印良品のマーケティングについて改めて言及するものではない。あくまでも「この冬、無印良品の服で快適な冬を過ごせた」いちユーザーのレビューのようなものと思っていただきたい。

イタリア、スペイン、米国をはじめ世界各国で、新型コロナウイルス(COVID-19)が猛威を振るっているのは周知のとおりです。そんな中3月16日(2020年)、FORBUS JAPANのオンラインサイトに載った「LVMHが手指消毒剤をノーブランドで生産、病院などに無料提供へ」という記事が目に留まりました。
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トップ50にランクインした日本ブランドの価値総額は2,230億ドルにのぼり、
トップブランドは依然、世界成長を遂げる可能性を秘めている

 

本日、WPPグループ(本社:イギリス・ロンドン、最高経営責任者:マーク・リード 以下、WPP )とそのグループ企業であるKantar(以下、カンター)が初めて発表した、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドZ トップ50最も価値のある日本ブランドランキング」( 英表記:『BrandZ™ Top50 Most Valuable Japanese Brands Ranking』 以下、ブランドZトップ50日本ブランドランキング)によると、1位を獲得したのはブランド価値総額289億ドルのトヨタでした。2位には通信プロバイダーのNTT(日本電信電話)(201億ドル)、3位にはホンダ(117億ドル)がランクインしました。

前編では、ANAとJALとでファンがかなり重複していてそれは特に若年層で顕著だと述べました。以下では、花王とライオンを採り上げます。

世間では何となく「ANAのファンはクルマだとBMWが好き」、「スターバックスのファンはニトリよりIKEAが好き」、「P&Gのファンは楽天よりAmazonが好き」といったことが何の根拠もなく語られることがあります。

われわれのデータはこれを事実ベースで確認することができます。どれももっともらしいですが、結果を先取りして申し上げると正しいのは2番目だけでした。ANAファンは特に好きなクルマのブランドはなし、P&GファンはAmazon、楽天ともに取り立ててファンではありませんでした。特にANAは61個の親近なブランド(「親近」は以下で説明します)が確認されましたがその中にクルマのブランドは一つも入っていませんでした。

このシリーズでは、先にご紹介した「ブランド生態調査」の定性的情報がブランド育成を目指す人々にいかに新しい視座を提供しているかを何回かに分けてご紹介します。

 

「特定の土壌にはそれに合った植物が育つのと同じように、ブランドと生活者との間にも相性の良し悪しがあるはずです」というのがブランド生態調査の基本理念で、それを明らかにすべく、生活者のナマの声をできるかぎり恣意性のないかたちで大規模に収集しようというのが今回の調査の狙うところです。回答者は食、住まいなど合計11の領域の中からバランスをとって選ばれた7つの領域で自分の好きな商品や企業の名前とそれが好きな理由を最大3つまで挙げるよう求められます。

各領域に含まれるものの説明以外何のヒントもないので、そこで名前が挙がるということはその人の脳に相当深い記憶の痕跡があることになります。それらは回答者の脳の奥底から湧き上がってくる名前なので、それを「好きな理由」と一緒に並べて横並びに見るとその人の日ごろの生活スタイルだけでなく、多くの場合その奥の生活信条にまで遡って推測することができます。

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